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株価を予想に役立つ指標や経済発表

株式投資では銘柄が割安な際に購入をして、その後値上がりをして割高になった時点で売却することで、株式の値上がり益を売却益として獲得することができます。
株価を予想して適切なタイミングで銘柄を購入するためには、まずはその銘柄が割高なのか割安なのかを判断するための材料が必要です。
この時に使われるのが指標であり、指標はその銘柄の価値を判断するための需要な材料になります。
投資家に活用される指標は様々ですが、投資初心者の場合にはまずは株価予想のための基本的な指標である、PERとPBRをチェックしてみましょう。

PERとは株価収益率のことであり、その銘柄の株価を1株当たりの利益で割ったものになります。
PERは通常10倍や20倍などのように表示され、数字が小さいほど株価は割安だと判断されるのです。
例えばPERが10倍の企業の場合には株価=10年分の利益となり、投資した資金はその後10年で利益により回収できることになります。
PERが20倍の企業の場合には株価=20年分の利益となり、投資した資金の回収には20年が必要になるため、PRE10倍の企業よりも株価は割高だと判断されるのです。

一方のPBRとは株価純資産倍率のことであり、その銘柄の株価をその企業の純資産額で割ったものになります。
PBRは0.5倍や1.5倍などのように表示され、数字が小さいほど株価は割安だと判断されます。
PBRは企業の価値と株価を比較した数値であり、企業の現在価値と株価水準が等しければPBRは1倍になります。
PBRが1倍よりも大きい場合には現在の株価は割高、1倍よりも小さい場合には割安だと判断することができます。

いわゆる人気企業の場合には、PERやPBRの数値が割高になることが多いようです。
実力以上に評価されていることになりますが、一方では投資家の期待が大きく将来性が有望であると考えることもできます。
PERやPBRの数値が割安な銘柄については、なぜ割安なのか理由をじっくりと考えるようにしましょう。
株式の銘柄はさらに、経済状況全般による影響を受けることになります。
株価予想の際にはそれぞれの銘柄の個別情報をじっくりと分析することが必要になりますが、さらに経済状況全般に影響を及ぼす経済ニュースや経済発表にも注意をしてください。

国内の株価でも海外の経済発表等が影響することも

株価予想をする際にはまずは、日経平均株価の値動きをチェックしましょう。
日経平均株価は、日本の代表的な株式の株価から算出される株価指数です。
日経平均株価が上昇すれば決算の内容がイマイチな企業でも株価が上昇することが多くなりますし、同様に日経平均株価が下落すれば好決算の企業であっても株価が下落することが多くなります。
株価予想には個別的な事情以外に、市場全体の動向を予想することが必要なのです。

日本国内では内閣府が発表する景気動向指数や、全国企業短期経済観測調査(日銀短観)の結果が、日経平均株価に重大な影響を及ぼすことになります。
さらに2ヶ月に1度日本銀行が開催する金融政策決定会合(日銀会合)の結果なども、株価を予想するための重要な材料とされるのです。
日銀会合の結果は日程2日目の昼12時頃に発表されますので、当日のお昼のNHKニュースなどで確認してみてください。

海外の経済ニュースや経済発表も、日本の企業の株価に影響を与えることになります。
日本の大企業の多くでは海外への輸出や海外生産で利益を獲得しているため、海外の経済状況は日本企業にも直接影響を及ぼすことになるのです。
海外の経済ニュースや経済発表としては、毎月第二金曜日に発表されるアメリカの雇用統計が重要になります。
雇用統計はアメリカの経済状況のデータをまとめたものであり、失業率や非農業部門就業者数などの10部門の数値が速報値として発表されるのです。
アメリカの雇用統計は日本時間21時30分(夏時間)または22時30分(冬時間)に発表され、証券会社や株式情報サイトではLIVE中継や速報で結果を伝えています。
その内容をじっくりと分析して、投資判断に役立てましょう。